一般に微生物が体の中に侵入しそこで繁殖し、体の中でなんらかの反応がおこったときに「感染が成立した」というのですが、ハンセン病では、この現象をつかまえることがとてもむずかしいのです。しかし、発症力に関してはだれもが、たいへん弱いということを認めています。発症というのは、感染が成立した後、体の中で“らい菌”が増殖し、何か人体に不都合な症状、たとえば皮疹、結節、末梢神経まひなどが現れることをいいます。
　ハンセン病においては、かりに感染が成立しても発症までにつながるケースは、他の感染症に比べて低く、日本における１９８０年頃の統計では、感染成立例５００～１０００にたいして、発症してくるのは１例以下であると推測されていました。現在の日本では新しい患者の発生がほとんどないこともあり推論は不可能です。
　感染経路としては最近まで、直接皮膚と皮膚とのあいだでおこる接触感染が、もっとも可能性が高いと考えられていましたが、さまざまな研究からこの経路は可能性の低いことがわかってきました。その後の研究から、未治療の多菌型患者の鼻粘膜には多数の“らい菌”が存在しており、この菌を含む鼻汁が飛沫となって排出され、新たな人の上気道、呼吸器系をとおり感染するという考え方が提唱され、現在ではこの考え方が世界的に支持されています。
　感染力、感染経路に関する現在の考え方は以上のとおりですが、ハンセン病の成立にもっとも強い影響を与える要因として次の二つのものがあります。

①ヒトの持つ“らい菌”に対する免疫力（病気から免れる力）です。

　一般的な現象として、ヒトは成長とともに免疫機能が完成されますので、おおむね１５歳くらいになりますと、“らい菌”にたいする免疫力を獲得し、ハンセン病にはほとんどかからなくなります。乳幼児期は免疫機能も未熟ですから、この時期に感染力のある“らい菌”と接触すると感染が成立しやすく、やがて発症へと結びつくことがあります。例外的ではありますが、この菌にたいしてのみ免疫不全を示すヒトもあります。

②ハンセン病を取り巻く環境の問題です。

　たとえば、衛生状態がハンセン病の感染に重要な影響をあたえます。とくに、生活用水に着目している研究者もいますし、水道の普及とともにハンセン病が減少したという報告もあります。また、乳幼児の栄養状態も重要な因子です。その他、社会的なストレスたとえば、戦争であるとか、インフルエンザの大流行などによってハンセン病が増加したことを示唆する話もあり、環境は重要な因子です。
　この環境は、ヒトの免疫力とも複雑に関連しており、これらを総合的にとらえた、社会経済因子という言葉が最近使われてきています。つまり、この社会経済因子がハンセン病の流行とは密接に関連していて、一般的な生活水準が上昇すればハンセン病は自然と減少し、流行はなくなってしまいます。
　現在の日本には、未治療患者のいないこと、すなわち、もっとも重要な感染源がないこと、生活用水を中心とする衛生状態も良好で、乳幼児の栄養状態も格段に良いこと、戦争もしておらず社会的ストレスも比較的少なく、その他、前記の諸条件をあわせて満たすケースが皆無に近いことから、新たな患者、とくに若年者層での発生はほとんどありません。事実、最近の発病者の年齢は６０歳以上がおおかたで、これらのケースは、２０～３０年前に感染をうけた人が、なんらかの誘因、たとえば加齢、大手術、癌をはじめとする消耗性の疾患にかかることにより自分自身の免疫が低下し、潜伏していたハンセン病が発症したものと考えられています。

　世界のハンセン病は、まだまだ終焉を迎えるといえる状態ではありません。ハンセン病がほぼ過去の病気となったといえるのは、中部・北部ヨーロッパ諸国、アメリカ、カナダ、日本、オーストラリア、ニュージーランドなど、いわゆる先進諸国です。しかし、これらの国々でも正確にはハンセン病が完全になくなっているわけではありません。現代社会のように人口の移動が世界規模でおこなわれている状況では、ハンセン病は先進諸国にとって輸入感染症の様相を呈してきています。アメリカ合衆国にはカリブ海諸国、中南米諸国、ベトナムなどからの流入があります。イギリスには、かつての植民地であったインドから、イタリア、スペインなどには北部アフリカ諸国からの流入が主です。日本にもブラジルや東南アジアの国々からの流入が毎年5～10人程度あります。
　発展途上国の一年間の新しいハンセン病患者数は、1998年の時点で、多い順からインドの52万人強を筆頭にブラジルの4万4千人、インドネシア、マダガスカル、バングラデシュ、ミャンマー、ネパール、ナイジェリアと続きます。これら8カ国の合計は全世界の新患発生の91パーセントに相当します。当然これらの国々に、たくさん患者が登録されていることになります。つまり、この疾病は限局された国に患者がいるということになります。また、同じ国であっても地方によって大きな差があり、この分布状態も、社会経済因子と非常に強い相関を示しています。すなわち、衛生、教育の程度、経済状態といったような個々の因子が複雑にからみあって、ハンセン病の発生に強く影響しています。
　また、先進国へ発展途上国から患者が移入していますが、社会経済状態のよい国では、この患者も感染源となりえないということが疫学の研究から明らかになっています。ですから、日本とかアメリカとかヨーロッパ諸国にハンセン病患者が入ってきても、これらの国ではハンセン病がまん延するといった状況は考えられません。

世界のハンセン病をなくすための方策は

１． 保健衛生活動を充実させ、患者を早期に発見し、正しい治療を継続させること
２． 新しい治療薬の開発や診断薬の開発などの研究を促進させること
３． どこの社会にもある、この病気にたいする偏見を、 取り除く活動を積極的に推し進めること

などが考えられます。
　日本政府としては、WHOを通して間接的にこのような活動を援助していますが、日本のNGO（非政府組織）の活動にはめざましいものがあります。たとえば、キリスト教を中心とする宗教団体からの医師、看護師など医療従事者の派遣も活発で、JOCS（日本キリスト教海外協力会）や、好善社（「キリスト教の精神の実践」を提唱し、主にタイのハンセン病患者の援助活動にあたっている）、笹川記念保健協力財団（日本財団からの基金によって、WHOの提唱する化学療法の拡大を中心に活動している）などが、現在、積極的にこういった活動をささえています。しかし、明治時代に日本のハンセン病が海外からのたくさんのボランティアによって助けられた歴史をふりかえると、もっとたくさんの人が、ハンセン病がまだ沈静化していない国へ出ていくべきだと思います。

ハンセン病は長い間誤解されてきました。

●病気の原因についての誤解

１「天刑病」という誤解

　昔は説話集や仏教の経典などで、禁じられた行いをしたものは仏の罰としてらい（かつてのハンセン病の呼び名）を患う、などと書かれたことから、ハンセン病は天刑病（天から受けた罰）だと考えられていました。

２「遺伝病」という誤解

ハンセン病は感染症なので、同じ家族の中で複数の患者がでることがあり、遺伝病だと考えられました。　これらの理由から、患者だけでなく、その家族までもが結婚を拒否されたり避けられたりして、いわれのない差別を受けてきたのです。

●病気の原因が分かってからの誤解

国の政策による誤解、根強く残っていた偏見

　1873年に「らい菌」が発見され、ハンセン病が感染症であることが分かりました。ハンセン病の感染力はとても弱いことが分かっていましたが、国による「ハンセン病は強い伝染力をもっている」という間違った宣伝や、患者を強制隔離する政策により、「ハンセン病はとてもこわい感染症である」という誤った認識を人々に植え付けてしまいました。
　また、そのような誤った認識に加えて、人々の中にはそれまでの「ハンセン病は遺伝病である」という偏見も根強く残っていました。
こうしてハンセン病に関して誤った認識が一般に広まったため、患者は二重の偏見・差別に苦しんできました。

国の政策が大きく影響しています。

１「感染する」という事実

　ハンセン病の治療法が見つかるまでは、世界的にゆるやかな隔離政策が進められていました。日本でもそれにならって隔離を始めますが、次第に隔離政策を強化していきました。

２「国辱」という認識

　明治時代、文明国の仲間入りをしようとしていた日本は、欧米では根絶されたハンセン病が自国内に存在していることを恥じ、神社やお寺などで生活をしていた患者を収容・隔離しました。（法律第十一号）

３「民族浄化」という考え方

　軍国主義が進む中、国民は貴重な兵力・生産力であり、健康であることが求められました。そのためハンセン病は排除するべきものと考えられ、在宅療養している方を含むすべての患者が強制隔離されました。（癩予防法）　このような理由で、ハンセン病の患者は隔離されてきました。すべての患者を強制隔離する医学的理由のない病気ですから、国の政策が大きく影響していることが分かります。

「らい予防法」は患者さんを苦しめてきました。

●「らい予防法」の前身

１「法律第十一号」癩予防ニ関スル件：1907年

　「らい予防法」の前身となった法律です。
　この法律では、神社やお寺などで生活をしていた患者を収容することを定めており、それに伴って全国に5つの公立療養所を設けました。
　また、1916年に改正され療養所長に懲戒検束権が与えられました。懲戒検束権とは、療養所所長の一存で、規則に背いた患者に対して処罰・監禁を行うことができる権利のことです。

２「癩予防法（旧法）」：1931年

　「法律第十一号」を改正したもので、在宅療養している方を含めたすべての患者を隔離することを定めた強制隔離の徹底、就業規制、汚染の疑いのある物品の売買禁止などを定めました。
　このころ、自分たちの県からハンセン病の患者を無くそうという「無癩県運動」というものが各地で起こり、この運動によって隔離が一層厳しく行われるようになりました。

●「らい予防法」

　特効薬プロミンが1943年に開発され、日本では1947年に投薬試験が始まり、効果が確認されています。そのことを喜んだ患者たちは「癩予防法」の改正を政府に要求していましたが、聞き入れられないまま1953年に「らい予防法」が公布されました。 　この法律は、「癩予防法」の精神を受け継ぎ、強制隔離、継続強制入所、従業禁止、汚染場所の消毒、外出禁止、所長の秩序維持規定など、人権を侵害するもので、治ったあとの退所規定もありませんでした。 　この法律には、「近い将来改正を期する」という但し書きがありましたが、1996年に廃止されるまで、実に40年以上にもわたって入所されている方を苦しめました。

療養所にいる方のほとんどは治っています。

　全国には、13の国立の療養所と1つの私立療養所がありますが、ハンセン病の療養所といっても、ハンセン病自体は治っている人がほとんどです。
　入所されている方は、後遺症に対するリハビリテーションや、高齢化による高血圧などの生活習慣病の治療などを行っています。また、所内には内科や外科、眼科などの医療施設も整備されています。
　また、ゲートボールや俳句、陶芸やカラオケなどの文化活動も大変盛んです。
　所内には理髪店、スーパーマーケット、教会やお寺などがあり、みなさんの住んでいるところと同じなのです。

●岡山県にある療養所

１邑久光明園

　1907年に公布された「法律第十一号」に伴い設立された5つの公立療養所のうちの一つ「外島保養院」が1934年の室戸台風の被害を受け、長島に再建された療養所です。

２長島愛生園

　1930年、瀬戸内の長島に、日本で最初の国立のハンセン病療養所として設立された療養所です。